子育て中の看護師が無理なく続ける家計管理｜時短・夜勤・保育費の考え方

育休からの復帰、時短勤務、夜勤の再開を考える時、給与がいくら変わるか分からないと不安になります。子どもの体調や保育時間で、予定通り働けない月もあります。

子育て期の家計は、残業や夜勤を最大まで入れた収入ではなく、通常月に受け取れる金額で組みます。 給付や職場制度は対象条件を確認し、使えない月にも回る家計を目指します。

復帰前に給与の変化を確認する

時短勤務では、基本給、手当、賞与、社会保険の扱いが勤務先で異なります。人事担当へ書面や規程で確認しましょう。

復帰初月は締日によって給与が少なくなる場合があります。初回の給与日と控除開始も聞いておきます。

育児休業等給付を確認する

厚生労働省は、要件を満たす場合の育児休業給付、出生後休業支援給付、育児時短就業給付を案内しています。[1]

育児時短就業給付は、2歳未満の子を養育する雇用保険被保険者が一定の要件を満たす場合、時短勤務中の賃金の10％相当を基本として支給する制度です。賃金との合計が時短前を超えないよう調整されます。[2]

すべての時短勤務が対象になるわけではありません。開始日、雇用保険の加入、賃金低下などを勤務先やハローワークへ確認してください。

保育費は月額以外も入れる

• 延長保育、早朝保育
• 病児・病後児保育
• 行事、教材、給食
• 送迎の交通費や駐車場
• 夜勤時の家族支援や民間サービス
• 長期休暇中の学童や食費

毎月の保育料だけでなく、年間で発生する費用を12で割って積み立てます。病児保育は登録が必要な場合があるため、使う前に自治体の案内を確認します。

夜勤収入を固定費の前提にしない

夜勤に戻る予定でも、子どもの体調、保育、家族の勤務で回数が安定しないことがあります。家賃やローンなどの固定費を、夜勤手当がないと払えない水準にしないことが安心につながります。

夜勤手当は、臨時支出、生活防衛資金、将来の教育費へ分けます。夜勤後の休息や家事支援に使うことも、働き続けるための支出です。

欠勤や呼び出しに備える

子どもの発熱で有休や看護等休暇を使うことがあります。制度の対象年齢、日数、有給・無給、申請方法を就業規則で確認します。

一人だけで穴を埋める計画にせず、使える支援を複数用意します。

教育費と老後資金を同時に急がない

復帰直後は収入と支出が安定しません。まず生活防衛資金を確保し、保育費や働き方が見えてから積立額を決めます。

• 1年以内に使うお金は預貯金
• 教育費は使う時期ごとに分ける
• 老後資金は無理のない定額から始める
• 児童手当を全額投資する前に生活費を確認する
• ボーナスを前提に固定費を増やさない

積立を一時的に減らすことは失敗ではありません。家計を赤字にして取り崩すより、続けられる金額へ調整します。

月1回の家計確認

• 通常勤務の手取りを確認する
• 夜勤・残業手当を分ける
• 保育と送迎の実費を集計する
• 給付金の支給時期を確認する
• 翌月の行事・予防接種・休暇を確認する
• 家事や休息に必要な支出も残す

子育て中の家計管理は、節約を増やすことだけではありません。働く人が休めて、急な欠勤にも対応できる余白を家計に含めることが、看護を続ける土台になります。

出典

• [1] 厚生労働省：育児休業等給付について
• [2] 厚生労働省：短時間勤務等の措置
• [3] 厚生労働省：育児休業等給付Q&A